藤間議長日記

先月末頃ある卓球メーカーの取り扱い条件の変更の連絡が一通のFAXで伝達された


昨今の厳しいスポーツ界の現状はこのブログに相当書き込んでいるので説明は省くが、大変な業界の中で卓球界はそこまで冷え込んだ状況ではないと個人的には思っていた


今回の取り扱い条件の変更は他の卓球メーカーが一斉に今後取り扱い条件を変更統一した決まりごとではなく、ある卓球トップメーカー単独の策である・・・、

その決定事項として伝達された策は取り扱い条件価格のアップである


自分はスポーツ業界に20年以上携わっていて、仕入れ掛率を下げてほしい交渉はメーカーとよくした事はあるが、メーカーから小売業にとってマイナスとなる取り扱い条件の一方的な連絡は初めての経験である


何故そのような策をとる必要があるのか・・・、


ある問屋業に間接的に聞いた話だと商品の値引き販売を防ぐ手段だとの事であった、個人的な意見だと現代の商売において定価販売ほどスポーツ用品販売が難しい背景はない現状がある


今まで１割引きして販売していた小売店から、仕入れ条件が変更になったので商品の販売価格は定価になりますとはなかなか言い難いものである


このメーカーの策はスポーツ業界で様々な物議をかもす事であろう


小売業の中には値引き販売の終わりにつながると支持しているお店も当然ある、

ただ自分は批判をいただくかもしれないが、現在のスポーツ小売業の平均的簿記レベルでは小売店の中にはおそらく粗りが減っても値引きを継続するのではないだろうか・・・と思ってしまう


結論10年以上前からスポーツ用品のオープンプライスを提唱している藤間議長でした・・・！


このような策は卓球専門メーカーだからこその発想であるかもしれない、トータルメーカーの場合にはなかなか難しいと思っているが、今後競技専門メーカーの場合は取り扱い条件の変更が加速する可能性もあると考えている


基本的にメーカー主導型のスポーツ業界である(笑)、